リコール情報などは公的機関が発表しているページを参照した方がよいと思う

　やじうまWatchから、リコール・自主回収情報は：クロネコヤマトのリコールドットjpを知った。やじうまWatchによると、個人で運営しているリコール情報のまとめサイトだという。

　リコール情報なら、http://www.consumer.go.jp/recall/のほうが、「内閣府国民生活局消費者企画課　消費者調整課」のページなので信頼性が高い。

　このポータルを入り口として、製品安全にかかわる国や独立行政法人のＨＰから様々なリコール・製品回収等の情報を入手できます。
　また、製品安全の相談先、製品に不具合があった際の連絡先、関連する法令の情報も入手できます。

　たどっていくと、例えば製品安全・事故情報（製品評価技術基盤機構（ＮＩＴＥ））というページでは、消費生活用製品の事故情報や最近のリコール情報が掲載されており、製品名、企業名、事故日、回収日等による検索ができるらしい（http://www.consumer.go.jp/recall/site/index.htmlにそうあった）。

　政府というか公的機関の提供しているページには、意外と実用的な情報もあったりするので、この件に限らず検索の際にちょっと気にかけておくと便利な情報に遭遇することができる。うまく使い倒して税金の分のもとはとりたい。